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魚雷
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A1%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%9A%E3%83%BC%E3%82%B8

ユーゴ型潜水艇
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%A6%E3%83%BC%E3%82%B4%E5%9E%8B%E6%BD%9C%E6%B0%B4%E8%89%87

潜水艦
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%BD%9C%E6%B0%B4%E8%89%A6

5月20日21時14分配信 産経新聞

韓国海軍哨戒艦殉職乗員の海軍葬で、沈没海域を担任する韓国海軍第2艦隊の司令官は戦闘服のまま海上自衛隊高官の弔問を受けるや戦闘指揮所に引き返した。米軍も韓国軍に海底設置型ソナーを供与、対潜能力底上げを図る方針のようだ。司令官や米軍の緊張ぶりには「北朝鮮による魚雷攻撃(雷撃)」への強い驚きが表れていた。それほど、北の雷撃能力は想定を超えていた。

 軍艦・大和も大東亜戦争で魚雷の餌食となったが、その恐ろしさは当時の比ではない。直撃せず、艦底通過時に起爆、エネルギーは上に張り出す。艦を真上に「逆V字」を描きながらすさまじい力で押し上げる。押し上げられた艦は、艦と海面の空間の急激な収縮で、今度は「V字」を描きながら押し下げられる。逆V字とV字の往復で韓国艦はポッキリと折れた(バブルジェット現象)。さらに、魚雷は目標まで誘導されたり、自ら索敵したり、進化を遂げている。

 しかし、現場は水深40~45メートル。こうした浅海では、潜水艦による作戦行動は困難で、小型潜水艦か潜水艇が発射母体となる。北保有の小型潜水艦(サンオ級)は発表と同サイズの魚雷を無理をすれば装填(そうてん)できるが、この水深での魚雷発射は「針の穴に糸を通す」より難しい。発表によると、魚雷は水深6~9メートルで爆発したから、魚雷の通る幅は31~39メートルでしかなかった。

 世界トップ級の技量を誇る海自潜水艦でさえ浅海・東シナ海の水深200メートル海域での対潜訓練で魚雷発射に苦労している。しかも、サンオ級も潜水艇(ユーゴ級)も水中での工作員放出が主任務であり、魚雷発射は副次的だ。過去に座礁したり漁網に引っかかったりしており、操艦技術も低いとみられていた。

 水深のより深い西か南側から発射する戦法が合理的だが、そうであれば斜め上方向に艦を安定させ、至近から発射した可能性がある。それでも「的」の幅は狭い。今回の作戦に特化した技量向上に向けた猛訓練を繰り返したとしか考えられない「熟達ぶり」だ。

 北の潜水艦(艇)性能や操艦・魚雷発射など戦技レベルに懐疑的な専門家からは、当初、「人間魚雷」「水中工作員による自爆テロ」説が浮上。中でも「機雷」説は色濃く残っていた。バブルジェット現象は機雷の方が顕著に起こり、水深40メートルは対水上艦機雷にとって理想的水深であるためだ。

 北朝鮮が今回の攻撃を成功させる雷撃能力を備えてきたことが事実だとすれば、韓国だけでなく、在韓米軍や海上自衛隊にとっても大きな脅威だ。魚雷や機雷などの技術・運用方法が拡散し、テロに利用される懸念もある。民主主義各国は大量破壊兵器に加え、この種の恐怖とも戦うことになった。(野口裕之)



MAY 20, 2010 03:03 東亜日報

北朝鮮魚雷のスクリュー発見、李大統領「運がついている」

軍民合同調査団の海軍哨戒艇「天安(チョンアン)」調査結果の公表前日の19日、大統領府と外交安保関連省庁に暴風前夜の緊張感が流れた。

●大統領府と国防部、発表内容を最終調整

李明博(イ・ミョンバク)大統領は同日午前、大統領府で金星煥(キム・ソンファン)外交安保首席秘書官や李東官(イ・ドングァン)広報首席秘書官らが出席し、参謀陣会議を開き、天安艦の調査結果公表にともなう世論の動向や今後の日程などについて話し合った。李大統領は、報告書の内容がメディアに事前に流れないよう、セキュリティに格別な神経を使うよう指示したという。

天安艦の調査ラインにいる国防部関係者らは同日、大統領府で外交安保ラインの参謀と報告書の内容を最終調整したという。参謀らは、魚雷の種類やスクリューに刻まれたハングルと数字の表示内容などについて、「確認することはできない」と口を閉じた。

国防部は、合同調査団の公表前にリハーサルをするなど、万全の準備をしている。また、公表後に取られる北朝鮮への対応措置についての検討作業にも入っているという。

これまで4つの分科委に分かれ、調査作業を行ってきた軍民合同調査団は、活動を事実上終了した。天安艦の切断面と海底から火薬成分を検出する作業をしてきた科学捜査分科委は、国防部調査本部の科学捜査研究所や国立科学捜査研究所、米国の専門家7人が主軸となった。

天安艦に魚雷を発射した潜水艦の機動経路や、北朝鮮軍の通信情報の分析を担う情報・作戦分析分科委では、英国とカナダの専門家が活動した。天安艦の切断や沈没の経緯を分析した船体構造管理分科委では、米国とオーストラリアの専門家それぞれ4人と3人が合同で行ってきた。水中兵器の類型別爆発形態を分析した爆発物類型分析分科委は、米国の専門家2人と国内船舶会社、軍の科学捜査研究所の専門家らが主軸になった。

一方、李大統領は魚雷の火薬成分の検出に続き、ハングルと数字の表示がある魚雷スクリューと魚雷シャフトが発見されたことで、北朝鮮の犯行を立証できるようになったことを受け、「運がついている」と安堵したという。

●外交部「北朝鮮犯行で結論」、国際社会への説明本格化

大統領府と国防部は、天安艦の調査結果の具体的な内容について口を閉ざしているが、外交通商部は同日も、国際社会に調査結果を非公開でブリーフィングし、天安艦事件は北朝鮮の犯行だという点を公にした。

柳明桓(ユ・ミョンファン)外交部長官は、駐韓欧州連合(EU)商工会議所の昼食講演で、「軍民合同調査団が行った長期間の調査結果で、原因が明らかになった。天安艦は魚雷の爆発により、沈没したことが明らかになった」と明言した。柳長官は、「韓国政府は、これにより適切な措置を断固として、かつ慎重に取る」と強調した。そして、「韓国は、北東アジアの平和と安定を脅かす挑発を阻止し、安定した域内の秩序を構築する。ひとまず、天安艦事件に対する適切な措置を取る。関係国と北朝鮮の非核化に向けた協力を継続する」と述べ、国際社会の協力を求めた。

柳長官は、講演が終了後、「北朝鮮が天安艦を沈没させたのか」という記者団の質問に、「確実にそう思う」と明言した。

柳長官は26日、ソウルでクリントン米国務長官と外交長官会談を行う。外交部は、「韓米外交長官会談では、天安艦事件への対応や韓米同盟の発展、7月に開催予定の外交・国防長官(2+2)会談など、両国の関心事や懸案が話し合われるだろう」と明らかにした。特に、両長官は今回の会談で、北朝鮮に対する軍事・金融・経済分野の様々な対応措置を集中的に協議する予定だという。

外交部は18日、中国、ロシア、日本の大使を外交部庁舎に呼んだのに続き、19日にも英国とフランスなど国連安全保障理事会常任理事国をはじめとする約30カ国の大使や大使代理を呼び、天安艦の調査結果を説明し、今後の対応への協力を要請した。

ブリーフィングの対象には、安保理常任理事国や非常任理事国、G20やEU、東南アジア諸国連合(ASEAN)など主要国家が含まれた。ブリーフィングは、外交部の申珏秀(シン・ガクス)第1次官や千英宇(チョン・ヨンウ)第2次官、李容濬(イ・ヨンジュン)次官補、趙顕(チョ・ヒョン)多者外交調整官らが行い、外国大使には、調査結果の概要が書かれたハングル版と英文版の報告書が配られた。

政府は、今回の事件が北朝鮮による魚雷攻撃という調査結果を説明し、今後の対北朝鮮制裁に向け、国際社会の断固たる共同対応と個別措置が必要だという点を強調した。



北朝鮮船舶の済州海峡通過遮断、西海には米第7艦隊が展開

海軍哨戒艦「天安(チョンアン)」沈没が、北朝鮮の犯行ということが明らかになったことで、政府は北朝鮮に対する措置を本格的に実行することを決めた。

まず、政府は北朝鮮船舶の済州(チェジュ)海峡の通過を許可せず、開城(ケソン)工業団地に対する追加投資を禁止する方針だ。さらに、米国は米海軍第7艦隊を西海(ソヘ・黄海)上に展開し、北朝鮮に対する武力示威を行う予定だという。

政府関係者は19日、「軍民合同調査団が、20日に天安艦沈没原因についての最終調査結果を公表後、強い対応措置を取る。まず、済州海峡の北朝鮮船舶の通過を許可しない方針だ」と明らかにした。05年8月に採択された南北海運合意により、北朝鮮船舶は今年4月末まで計853回(片道基準)済州海峡を通過した。政府が済州海峡の通過を許可しない場合、北朝鮮船舶は遠い公海を迂回しなければならない。

また、政府関係者は開城工団を維持するものの、開城工団に対する追加投資を禁止する考えだと伝えた。政府はすでに、北朝鮮滞在中の韓国人関係者に身の安全を理由に撤収勧告しており、開城工団と金剛山(クムガンサン)を除く多くの韓国人関係者が、北朝鮮から次々に撤収している。

政府は、外交的対応も並行させ、天安艦沈没事件を国連安全保障理事会に付託することを決め、米国と協議している。国連安保理で強力な対北朝鮮制裁決議案を出すには、常任理事国の中国の同意が必要なため、政府は友好諸国とともに中国の説得にあらゆる外交力を集中させる方針だ。

米国も、韓国と歩調を合わせ、北朝鮮に軍事的圧力をかける計画だ。米国は、太平洋司令部所属の第7艦隊を西海上に展開する方針だ。政府関係者は、「第7艦隊空母戦団が展開するのか、駆逐艦と巡洋艦など一部の戦力が西海上に展開するのかは、もう少し様子を見なければならないだろう」と話した。

第7艦隊は、西太平洋の一帯を管轄しており、韓半島有事の際、米海軍の初動対応の戦力でもある。第7艦隊は、航空母艦1隻、指揮艦1隻、巡洋艦2隻、駆逐艦7隻、上陸艦4隻、潜水艦3隻、潜水艦支援艦1隻、掃海艦4隻で構成されている。

韓米両国軍は、西海上で対潜水能力を高めるため、大規模な連合対潜水艦演習を定期的に実施する案も検討している。
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