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アップル
 
新型ノートや後継問題など、話題尽きないアップル!
 
2011.02.28(Mon) JBプレス 小久保 重信
 
 
 アップルがまもなくタブレット端末アイパッド(iPad)」新型機を発表するのではないかという話で持ち切りだ。同社が報道関係者に送ったという招待状には「2011年がどんな年になるか見に来てください」という文言があり、アイパッドの画像がチラリ。
 
いつものように招待状には内容の説明は一切なく、情報はこれだけなのだが、現行のアイパッドが発売されたのが昨年の4月3日であることから、ほぼ1年後のこのタイミングで新モデルが発表されるのではないかとアナリストらは予測している。
 米ウォールストリート・ジャーナルは、アップルの情報に詳しい関係者の話として「(新型のアイパッド)は、現行モデルよりも薄く、軽く、よりパワフルで、少なくともカメラが1基搭載され、テレビ会議のような機能が提供される」と報じている。
 初代機の投入から1年、タブレット市場を巡っては、米モトローラ・モビリティや、韓国サムスン電子、カナダRIM(リサーチ・イン・モーション)などのライバルが登場しており、新モデルはアップルにとって重要な製品になるだろうとウォールストリート・ジャーナルは伝えている。

新型「MacBook Pro」を発表、即日販売開始

 アップルは2月24日に新型マックマッキントッシュ)も発表しており、こちらも話題になっている。
 同社の主力ノートパソコン「マックブックプロ(MacBook Pro)」の最新モデルで、米インテルの新型プロセッサーや高速インターフェース技術「サンダーボルト(Thunderbolt)」を採用している。
 サンダーボルトは開発段階で「ライトピーク(Light Peak)」と呼ばれていた技術で、これを搭載するのはアップルのパソコンが初めてとなる。データ転送と、映像/オーディオ信号転送の両方に対応した技術で、前者の性能は「USB 3.0」の2倍、「USB 2.0」の20倍というもの。
 インテルによると、ハイビジョン(HD)映画1本分のデータは30秒で、再生時間1年分のMP3形式の音楽ファイルは10分で転送するという。
 これらの技術を搭載した新型マックブックプロの価格は1199~2499ドル(10万8800~21万4800円)。
 
同社としては比較的安価な価格設定とも言えるが、ハードディスクの代わりに、より高速で壊れにくい半導体ディスク(SSD)を選べるオプションも用意しており、標準装備と同程度の容量を選ぶと1200ドル(11万円程度)も高くなる。
 同社の高級ブランドイメージは健在と言ってよいだろう。

次期OSの詳細も明らかに

アップルは同日、マック向け次期基本ソフト(OS)「ライオンMac OS X Lion)」の開発者向けプレビュー版も公開した。
 このOSは今年の夏に発売する予定だが、いち早く外部の開発者に提供し、発売時までに対応ソフトウエアを開発してもらおうというわけだ。
 同OSは、「アイパッドのアイデアを還流させた」(同社)というのが特徴で、アイパッドやアイフォーンなどと同様、アプリケーションのアイコンを並べるホームスクリーン画面や、アプリケーションのフルスクリーン表示を用意し、アプリケーション配信/販売サービスのマック版「マックアップストア(Mac App Store)」も標準装備する。
 アップルはこの日、同OSの詳細も発表しており、新たに電子メールアプリケーションの最新版が搭載されることが明らかになった。
 このほか、無線でファイルをコピーする「エアドロップ」や、書類の自動保存機能「オートセーブ」、書類の修正履歴を自動保存し、内容の確認や編集ができる「バージョン」、再起動時にアプリケーションを元の状態に戻す「再開」といった機能が用意される。

懸念広がるジョブズCEOの後継問題

 そうした中、アップルは前日、株主総会を開催しており、こちらも話題になっている。スティーブ・ジョブズ最高経営責任者(CEO)は現在病気療養中だが、その同氏の後継選びについて計画の開示を求める提案が株主から出されたのだ。
 提案は、次期CEO選出計画の進行状況や候補者などを公開するよう要求したものだが、この提案への反対票は4億株、賛成票は1億7200万株となり、結局は否決された。
 ただ約3割が提案を支持したことは、同社の後継者問題への懸念が広がっており、株主が明確なメッセージを持っていることを示しているとメディアは報じている。
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アキュサイト
 
 
産経新聞  2月27日
 
 食品を加熱せずに無害で殺菌できる技術を、還暦を過ぎて起業した大阪のベンチャー会社社長が開発し、特許を出願した。「高電界」と呼ばれる環境を常温で安全に作り出す仕組みで、牛乳なら風味を損なわずに賞味期限を数カ月に延ばせるという。年内の実用化を目指し乳業メーカーなどと装置を共同開発中で、賞味期限の短い食品の輸出機会が拡大するなどの効果が期待できそうだ。

大阪市此花区の機能性セラミック製造業、アキュサイト=井川重信社長(71)=が開発した。井川さんは中山製鋼所の元取締役で、定年退職後の61歳で起業。製鉄の経験と知識を生かしセラミックを用いた浄水器などを製造しており、ミネラル水の自動販売機をこれまでにスーパーなどへ約150台販売している。

 井川さんは既存の殺菌・滅菌技術に対し、「水道水の塩素は人体の免疫自体を弱め、プラズマは高価なうえ、有害なオゾンを発生する」などと懸念していたという。そこで大きな電位差のある空間(高電界)に細菌を含む液体を通せば、細菌の細胞膜の内外に電圧の違いが生じ、細胞膜が破れて死滅する-と想定。試行錯誤の末、電気を蓄えるコンデンサーを改良した電極で2千ボルト前後の高い電位差の高電界を作り、大腸菌を含む水を通すと大腸菌は死滅したという。

 理論を実験で裏付けるまで1年がかり。井川さんは「コンデンサーの構造を利用したのは、まさにひょうたんから駒。研究を長年やり尽くすと、とっぴなことを思いつく」と振り返る。実験装置は手のひらサイズの基板に電極を張り付けたシンプルな構造で、数ボルトの電圧と100ワット以下の電力だけで動かせるため、コストが低く安全だという。

 牛乳は短時間に大量生産するため、現在は数秒間の高温加熱殺菌が主流。通常より高温で殺菌し、保存性の高い紙パックに詰めたロングライフ牛乳を除くと賞味期限は長くても10日程度だが、この技術を応用すれば風味を損なわずに期限を数カ月に延ばせ、輸出の拡大も期待できる。

 装置の価格は、大規模工場向けなら熱処理装置の半分程度の2千万~3千万円に抑えられる見込み。井川さんは「年内には実用機を作る」と意気込んでいる。

 
GOPAN
 
ホームベーカリー「SD-BMS102/BMS151」
 
 
レビューナビ
 
2011/02/27(日) MONEYzine
 
「GOPAN」の登場で、ホームベーカリーブームが始まった。ブームに乗り遅れまいと、メーカー各社が新たな製品の販売を始めた。
 
  米粒からパンを作ることができる三洋電機のホームベーカリー「GOPAN(ゴパン)」。2010年11月の発売以来、注文が殺到し、予約の受付を中止している。三洋電機は鳥取市内の工場で生産ラインを増設するなどして、4月までに月産2万台体制を構築するなど、予約の再開に向けて動き出している。
 GOPANの人気の秘密は、自宅にある「米粒」から手軽に米パンができること。米パンを焼く場合、洗米した米と水をパンケースに入れ、砂糖、塩、ショートニングを加える。その後、小麦グルテンとドライイーストを自動投入ケースに入れて、ボタンを押すだけ。約4時間後には米パン1斤が焼き上がる。
 
 GOPANが登場する前から、米パンを焼くことのできるホームベーカリーは存在した。しかし、材料には「米粉」が必要で、「米粒」を使うことはできなかった。そこで三洋電機は、家庭にある米粒からパンができるホームベーカリーの開発を目指し、2003年に「GOPAN開発プロジェクト」を発足させた。
 
通常、米粉を作るには大型の粉砕機が使われている。しかし、これと同じことを小さなホームベーカリーの中で実現するのは困難で、開発には手間取った。そこで発想を転換し、米を水につけて柔らかくし、ペースト状にする方法を導入した。これによって誕生したのが、GOPANの「米ペースト製法」だ。
 
 GOPANの登場でホームベーカリーの人気が増したことから、他メーカーも追随している。象印マホービンは、余ったご飯からもちもちの「ごはんパン」ができるホームベーカリー「パンくらぶ」の販売を始めた。価格はGOPANよりも安く販売されている。
 
 三洋電機を子会社化したパナソニックも、ライ麦パン、フランスパンをはじめとして、米粉パンやうどん・パスタ生地、もち、あんこもつくることのできるホームベーカリー「SD-BMS102」を販売しており、こちらも人気商品となっている。
 
 GOPANをきっかけとしたホームベーカリーブームは、当面続くとみられる。メーカー各社は消費者ニーズに応えるため、新たな商品の開発に追われそうだ。
 
サイトウ イサム、加藤 秀行[著](情報提供:MONEYzine)
キヤノン EOS Kiss デジタル
 
 
LUMIX DMC-FX77
 
YouTube パナソニック「LUMIX DMC-FX77」の紹介
 
 
 
 国内市場では横ばいとなっているデジカメ業界。カメラと写真映像の大型見本市「CP+(シーピープラス)2011」では、女性ユーザーをターゲットにしたカメラが目立った。
 
 「女子会」をはじめとして「山ガール」「釣りガール」などが注目され、「女子」がさまざまな業界に影響を与えているが、デジカメにもその波が到来しているようだ。
 
 カメラ映像機器工業会(CIPA)が主催する、カメラと写真映像の大型見本市「CP+(シーピープラス)2011」が9日から12日まで、横浜市のパシフィコ横浜で開催され、99社が出展した。今年は、女性ユーザーを意識したカメラが目立った。
 
 キヤノンは3月に発売するデジタル一眼レフ入門機の人気シリーズ「EOS Kiss」の最新2機種を披露。「50」では女性向けに、一眼レフとして初めて赤色を投入した。
 
 パナソニックは、女子フォトの悩みを解決とうたった「LUMIX DMC-FX77」を2月25日より発売する。3.5型タッチパネル液晶を採用し、「ビューティレタッチ」「アートレタッチ」「マイフォトアルバム」の3つのアプリケーションを搭載。撮影後も思いのままに写真をアレンジして楽しむことができる。
 
 また、女性雑誌「sweet」とコラボしたアプリ「雑誌sweetをつくろうbyLUMIX」がmixiに登場。ユーザー自身が、sweet編集部のスペシャルエディターとなって、毎月の編集テーマに合わせて素敵な写真を集めて誌面を編集すると、オリジナルウェブ版sweetが作れるという。さらに、sweet本誌と連動し、sweet編集部とLUMIX直伝の、写真撮影のマル秘テクニックを教えるフォトレッスンも随時公開している。
 
 一方、写真を楽しむ女子をターゲットにした雑誌「女子カメラ」とコラボした「Nikon×女子カメラ」を展開するニコンは、コンパクト型の機種に犬や猫が正面を向いた瞬間を自動検出し、ピントを合わせる「ペットモード」機能を搭載した機種を発表している。
  CIPAは9日、コンパクト型と一眼を含む2011年のデジタルカメラの世界出荷台数が10年比7.8%増の1億3100万台となる見通しを発表。2年連続で前年を上回り、過去最高となるものの、日本向けは0.9%増の1070万台とほぼ横ばい状態となっている。
 国内市場の伸び悩みが懸念されるデジタルカメラ業界でも、やはり「女子力」が頼みの綱となりそうだ。
 
 簗瀬 七海、加藤 秀行[著](情報提供:MONEYzine)
エネファーム
  
SOFC
 
 
2011/02/27(日) サーチナ 
 

 

  低炭素社会へ向けての切り札的存在と言っても過言ではない「家庭用燃料電池」。普及のカギは消費者の負担が少ないコストの早期実現である。
  世界で初めて商品化されたのが2009年、家庭用燃料電池は「エネファーム」の愛称で一般消費者にも随分浸透した感がある。これは、市場に出る1年も前からCMなどを通じ、PRされた結果でもあるが、実際の設置台数は2009年度が約5200台、2010年度は約6000台(見込)と、まだまだ導入期を脱したとは言えないのが現状だ。一刻も早く普及期に到達するべく、現在多くの企業の間で、高効率で低コストの製品の開発競争が盛んに行われている。
 
 そもそも、燃料電池と言っても4つのタイプが存在し、その中で一番普及しているのが固体高分子形燃料電池(PEFC)で、家庭用としては既に使用されており、将来的には「FCV(燃料電池車)」においても利用が想定されている。そのメリットは小型化がしやすく、低コストへの期待度も大きい所だ。
 
 このPEFCタイプの「エネファーム」は既に第2世代に突入している。4月1日から発売される新製品はパナソニック <6752>6752の日足チャート と東京ガス <9531>9531の日足チャート が共同開発したもので、従来よりも価格を70万円下げ、世界最高の定格発電効率をさらに向上させたものだ。
 
 そして、PEFCとは異なるタイプの固体酸化物形燃料電池(SOFC)が10月にJX日鉱日石エネルギーより遂に商品化されるというニュースも報じられた。SOFCは(財)新エネルギー財団(NEF)をはじめとする様々な研究機関で実用化の実証実験が行われてきたもので、今回の商品化は世界初となる。SOFCはエネルギー効率が従来のPEFCタイプよりも10ポイント向上する。また、価格は第2世代のPEFCの価格(276万1500円※予定)よりも安い270万円程度で販売される予定だ。
 
 家庭用燃料電池は2つのタイプが存在することで、市場で競争されることになり、性能アップや小型化はますます進むだろう。しかし、普及に最も重要なファクターとなる価格に関しては補助金(最大で130万円※平成22年度実績)を利用しても140万円程の商品金額、そして工事費やメンテナンス費用などの個人負担があり、一般消費者の導入にはまだまだハードルが高い。耐用年数10年と言われる燃料電池のコストを償却できない現実は、普及のブレーキになっていることは間違いない。
 
 そんな現状の中、住宅メーカーでは大手の積水ハウス <1928>1928の日足チャート家庭用燃料電池を搭載した住宅を積極的に販売している。平成22年度においては2月から12月までに、2732棟の販売実績を上げており、これは実に全国における設置予定台数の4割以上を占める数字だ。このデータを見る限り、住宅業界では積水ハウスが同システム普及に相当な力を注いでいるのが分かる。
 
 家庭用燃料電池の普及には、まず商品の低価格をさらに進める事が大前提となるが、住宅の新築・建替えは導入のタイミング的には一番適しており、いち早く普及のために先陣を切った住宅メーカーの担う役割は大きい。給湯器としては高額な商品であるだけに、消費者へのメリットを分かりやすく伝える広報活動は、普及への側面支援としては最重要なものとなる。そして年々減少する補助金が足かせにならないよう、政府がバックアップすることも欠かせない条件だ。
 
 普及に向けて、官民一体でのプロジェクト意識を持たないことには、技術力をアピールするだけに終わってしまうだろう。(編集担当:加藤隆文)
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