天安（チョンアン、천안、PCC-772、ROKS Cheonan）とは大韓民国海軍所属の浦項級コルベット（満載排水量 1,220t）の14番艦。
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浦項級コルベット 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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哨戒艦艇 出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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韓国では、軍事専門サイト、掲示板、ブログなどでは、3月30日に同国海軍の哨戒艦「天安（チョンアン）」が沈没した件で、意見表明が相次いでいる。北朝鮮側が中国製魚雷を使用して撃沈したとの見方も増えだした。中華網などが報じた。

　　意見の大多数は、北朝鮮側が撃沈したとの見方を示している。このところ、北朝鮮の特殊部隊または特殊艇が、中国製の魚－3型魚雷か魚－6重型魚雷を使用して天安を沈めたとの見方が出はじめた。

　　魚－3型魚雷（Ｙｕ－3）は1980年代に開発され、1991年に改良された対潜水艦魚雷。魚－6重型魚雷（Ｙｕ－6）は、1980年代に米国から購入したＭｋ46型魚雷を模倣して開発したとされる。

サーチナ（編集担当：如月隼人）
http://searchina.ne.jp/

※「サーチナ」は サーチ（search）とチャイナ（china）の造語で、株式会社サーチナの登録商標です。

1989年4月、当社の代表取締役を務める端木が１７歳で来日。日本での大学進学、日本企業への就職を経験していくうちに、「日本と中国の間の壁を取り払いたい」「本当の中国の姿を伝えたい」という想いが芽生え始めました。この小さな夢を実現するため、1998年、端木は１人で中国情報配信を専門とするＷｅｂサイト「中国情報局」（現：「サーチナ」）を開設します。

試行錯誤を重ねながらサイトを充実させていく過程で同じ想いを抱く仲間に出会い、「中国情報局」（現：「サーチナ」）は急速に成長します。夢が少しづつ実現していく中で、いつしか理想は大きく膨らみます。日本と中国が未来へ向けた友好関係を保ちつづけるために本当に必要なことは何か考えた時、情報を体系化して共有し、お互いに真に理解し合うことが必要だと気付きます。

この理念を具現化するために、1999年9月、｢中国情報局｣を法人化し、株式会社サーチナを設立しました。

2010年2月、創業12年目を迎え、次なる飛躍を目指すべく「無血開城」、SBIホールディングス <8473> の子会社となり、SBIグループ入りを果たしました。

SBIホールディングス
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【海軍哨戒艦沈没】米国側からも‘北朝鮮攻撃論’出始める

海軍哨戒艦「天安（チョンアン）」沈没事件と関連し、‘北朝鮮攻撃論’が在韓米軍側からも出ているが、公式的には米国当局は相変わらず言葉を控えている。しかし米国の高位関係者の最近の言動に注目すると、北朝鮮介入の可能性について漠然とした推測以上の手がかりをつかんだような雰囲気だ。

２６日昼（現地時間）の米ホワイトハウス定例ブリーフィングで、ある記者が「天安沈没が北朝鮮の仕業と明らかになる場合、米国はどう対応するのか。また韓国の対応にどんな助言をしているのか」と尋ねた。これに先立ちＣＮＮは米軍当局者の発言を引用し、「北朝鮮の魚雷攻撃が天安沈没の最大の原因と考えられ、こうした分析は韓国軍が明らかにした結論と同じだ」と報じた。

通常、米国の立場で見た国際問題は、ホワイトハウスではなく国務省のブリーフィングで取り上げられる場合が多い。これを考えると、ＣＮＮの報道は「天安」に対する米国内の関心をさらに増幅させたと考えられる。

これに対しギブス大統領報道官は「天安」沈没事件の発生初期と同じように慎重な姿勢で一貫した。「米国は原因究明調査を支援しており、現時点で仮定を前提に言及する考えはない」ということだ。クローリー国務次官補（広報担当）も同じ質問に対し「現在としてはいかなる推定もしておらず、調査は進行中」と答えた。

クローリー次官補は、北朝鮮の魚雷攻撃の可能性を提起した金泰栄（キム・テヨン）国防部長官の発言に関する質問に対し、「条件付きで述べたものと考えている」とし「調査がこうした最終判断に到達したかどうかは知らない」と述べた。質問が繰り返されると、クローリー次官補は「調査が結論に到達するまで見守る。船の二つの部分（艦尾と艦首）が引き揚げられ、それを調査する機会を持つはずであり、私たちの行動は調査を通して出てくる証拠によって左右されるだろう」と明らかにした。

しかしワシントン外交消息筋は「広報パートは韓国でも米国でも結論が出るまでは慎重になるしかない。それよりもキャンベル国務次官補（東アジア・太平洋担当）の発言を注目するべきだ」と話した。

キャンベル次官補は香港を訪問中だった２６日、「天安」沈没の原因がどう究明されるかに基づき、適切な態度を取るよう中国側に求めたことを認めた。「天安」事件と関連し、米国が中国に圧力をかけている点を初めて認めたのだ。これに先立ち、キャンベル次官補は「６カ国協議再開努力よりも天安沈没の原因究明が先」という米国の立場も初めて明らかにしている。

これに関し消息筋は「天安沈没に北朝鮮が介入しなかったとすれば、中国の役割について話す必要がないという点で、米国の判断を暗示した側面がある」と話した。

米戦略国際問題研究所（ＣＳＩＳ）のビクター・チャ韓国研究責任者は「韓国や米国が中国に金正日（キム・ジョンイル）国防委員長の北京訪問を認めないよう圧力を加えることも考えられる」とし「米国と中国の間ですでに事前調整作業が始まったとみられる」と述べた。

joins.com. 韓国中央日報
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